電通による「2018年　日本の広告費」を読んでみました！

引用：電通報「2018年 日本の広告費」解説―日本の広告市場は前年比102.2％、7年連続のプラス成長（2019.2.28）

 

印刷・WEB・ITで、
お客様の「伝えたい」をデザインする会社、
ヂヤンテイシステムサービスの小澤です。

 

電通による
「2018年　日本の広告費」
が発表されました。

 

それによると、
総広告費は７年連続の増加。

 

リーマンショックの後は、
東日本大震災の2011年まで、
総広告費が下がり続けていました。

 

広告業の動向と景気動向と
連動しているとも言われているので、

 

増加を続けているというとこは、
良いことではあります。

 

2020年のオリンピックまで
増加していくのは、
間違いないでしょう。

 

先週、NHKのニュース9では、
「インターネット」広告費が
５年連続でふた桁の伸びとなり、

 

「地上波テレビ」に一段と迫る
形となったことを受け、

 

地上波テレビがインターネットに
抜かれる可能性が濃厚になってきた
というような話をしていました。

 

 

引用：電通報「2018年 日本の広告費」解説―日本の広告市場は前年比102.2％、7年連続のプラス成長（2019.2.28）

 

この表で分かるように、
電通では、広告媒体を
大きく以下の3つに分類しています。

 

⚫️マスコミ4媒体
⚫️インターネット
⚫️プロモーションメディア

 

こちらのグラフの方が、
分かりやいかもしれません。

 

 

引用：電通報「2018年 日本の広告費」解説―日本の広告市場は前年比102.2％、7年連続のプラス成長（2019.2.28）

 

マスコミ4媒体というのは、
新聞、雑誌、テレビ、ラジオですね。

 

テレビは、さらに
地上波テレビと衛星メディア関連で
数字がそれぞれ発表されています。

 

プロモーションメディアは、

 

看板などの屋外広告、
電車の中吊りなど、交通広告、

 

新聞折込、DM、POPなどが
含まれています。

 

今年おもしろいのは、
インターネット広告の中に、

 

「マスコミ4媒体由来のデジタル広告費」
の項目が追加されたことです。

 

新聞やテレビ、雑誌も、
今やWEB媒体があります。
そこに広告もありますね。

 

WEB広告媒体としては、信頼性が高い
媒体だと言えます。
ブランドセーフティですね。

 

インターネット広告費の中には、
この広告費も含まれているため、

 

地上波テレビとインターネットの
広告費を単純に比較する意味が
薄れてきているということになります。

 

引用：電通報「2018年 日本の広告費」解説―日本の広告市場は前年比102.2％、7年連続のプラス成長（2019.2.28）

 

「テレビで認知させて、ネットで刈り取る」
時代では既にありませんし。

 

このブログでも見てきましたが、
消費者が情報に触れる
タッチポイントは、多様化しています。

 

多様化に寄り添うように、
総合的にプロモーション活動を
する時代になっています。

 

この仕分けも、今後は検討する
必要があるのではないかと
思うのです。

 

「radiko」はインターネットじゃないの？
とずっと疑問だったので、
こういう数字がでてきて安心しました。

 

しかし、今後「radiko」のCMが、
視聴者ごとに異なるターゲッテイング
広告になっていくのでしょうか？

 

テレビCMよりは可能性がありますね。

 

こうなってくると、AbemaTVが、
どういう扱いなのかも、
知りたくなります。

 

何度か取り上げましたが、
DM（ダイレクトメール）だって、
今はDMPなどのプラットフォームと
連動しています。

 

デジタルとアナログを融合した
視点も必要になってくると思います。

 

インターネット広告の限界を
アナログメディアが補う。

 

しかし、そこにもインターネット広告の
中で培われたデータやテクノロジーが
活かされている訳であり、

 

広告掲載、広告配信という視点以外の
項目が必要になってきているのだと
思います。

 

この広告費は、あくまでも推定値です。

 

それぞれの項目の広告費について、
説明があります。

 

 

引用：電通報「2018年 日本の広告費」解説―日本の広告市場は前年比102.2％、7年連続のプラス成長（2019.2.28）

 

これによると、マスコミ4媒体も、
インターネットも、広告料と制作費の
合計金額です。

 

広告料＋制作費＝広告費

 

しかし、DM（ダイレクトメール）の
項目を見ると、

 

ダイレクトメールに費やされた郵便料・配達料

 

となっています。

 

制作費が含まれていないのです。

 

推定といえども、計算できないのでしょう。

 

当社のように、ダイレクトメールを
制作する会社からすると、

 

DM（ダイレクトメール）の広告費は
電通が発表する金額の1.5倍くらいと
考えるべきだと認識します。

 

広告は時代を映す鏡だと言います。

 

広告費の推移からも、時代を読み取る
ことができますね。

 

インターネットの広告費は、このまま
伸び続け、テレビの広告費を抜くのは
間違いないでしょう。

 

しかし、先ほど見たように、
インターネット広告費の中には、
テレビも含まれています。

 

インターネットが牽引して、
総合的に広告費が増大することで、
日本の景気が良くなっていく。

 

そうあってほしいと思います。

 

そう意味でも、今後とも、
電通の「日本の広告費」は重要な
日本の指標となっていくものと思いました。

 

コミュニケーションの活性化が、
日本のGDPを押し上げていく、
そんな社会になる！

 

そう願っています。